雑誌販売の変化

谷税理士法人のためになる話「ためばな」。当事務所のスタッフが朝礼時にスピーチした「ためになる話」をご紹介しています。

2016年05月06日
ためばな

　つい先月のことですが、私が今まで購入していた雑誌が、紙での取り扱いを取りやめて、完全にデジタルコンテンツへ移行しました。
これも時代の流れと思いながら契約したものの、今まで紙媒体を買い続けてきただけに若干の物寂しさ感じました。
　雑誌の出版・販売は縮小産業にあると言われています。
1997年には1兆5千億円あった市場規模が、2015年には8,500億円へと約45％縮小しています。
この原因にはいろいろとあるのですが、主に3つの点が挙げられています。
①返品率の高さ　―　一度書店に置かれてから、約4割の雑誌が返品される。
②継続性のなさ　―　ある人が雑誌を買ってから一年後に同じ雑誌を買い続けていない。
③マッチング率の低さ　―　書店自体の数も減少しており、本当に欲しいコンテンツが乗っている雑誌となかなか出会えない。
ただ、現在はそのような雑誌出版業界にも変化が出てきているようです。
１　定期購読への注力
　まず、出版社全体が定期購読での販売に力を入れ始めています。
定期購読自体は今までもあった販売方法でしたが、主な雑誌の販売経路は書店での１冊１冊の店頭販売で、定期購読はあくまでも副次的なものでした。
ですが、出版社各社がオンライン申込みのプラットフォームを整備したり、定期購読にすると割引を受けられるサービスやオリジナル商品の提供など、様々な特典を用意することで、定期購読の顧客を増やそうとしています。
２　電子書籍化
　また、次々と電子書籍として提供する雑誌が増えています。
ネットでダウンロードする電子書籍は紙とは違って場所を取りませんし、返品も基本的にありません。
欲しいコンテンツを扱う雑誌をWEBで探せるので、ニッチな内容のため店頭に置いていないといって嘆くこともなくなってきます。
マンガや小説などに比べて、雑誌は電子書籍化がまだまだ遅れているようですが、やがてこちらの規模も増えてくるでしょう。
３　お客様情報の集積・活用
　さらに、それぞれの雑誌を購読しているお客様の情報を集積することで、その方に合った情報提供が容易にできるようにもなりました。
例えば、車関連の雑誌を購入されている方は車全般に興味があるでしょうから、試乗会や車の割引などの情報を提供する、といった総合的な情報提供サービスを進めているところも増えてきました。
　雑誌の販売方法が時代とともに変わっていっても、雑誌の本質である「読者に情報を提供する」というコアの部分のニーズは変わらないと思います。