災害時の連絡方法

谷税理士法人のためになる話「ためばな」。当事務所のスタッフが朝礼時にスピーチした「ためになる話」をご紹介しています。

2022年03月14日
ためばな

２０１１年３月１１日に東日本大震災が起こってから１１年が経ちました。

当時、現地では電話やインターネットがつながらず、家族と連絡がとれなかった、
という話を耳にしたことがあるかと思います。
そのような教訓を生かし、今年３月１１日の新聞に災害発生時の家族の連絡方法の決め方が乗っていましたので、ご紹介させていただきます。

１　集合場所・避難場所
家族が別々の場所で被災したとき、「どこで落ち合うか」「どこに避難するか」を決めておきましょう。

２　伝言メモの残し方
避難先などを伝えるメモを、家族に残す「場所」を決めておきましょう。
例えば「玄関のドアの裏側にガムテープで」など、具体的な方法も含めておくとなお良いです。

３　災害用伝言サービス
通信各社では災害用伝言ダイヤル171、災害用伝言版、災害用伝言お届けサービスといった
各種の災害用伝言サービスを提供しています。実はこれらは相互に連携しておりません。
「どの伝言サービスに登録するか」や「登録する電話番号」を決めておきましょう。

４　連絡の中継点となる遠方の親戚・知人
災害時に連絡の取次をしてくれる遠方の親戚・知人の家を決めておきましょう。

とのことです。

私の場合、決めていたのは１の集合場所・避難場所だけでしたので、２番から４番は記事を読んで改めて必要性に気づかされました。
また、３番の災害用伝言サービスは緊急時になってから方法を調べようとしても、インターネットが繋がらない可能性があります。普段のうちに使い方を確認しておくことが大事とのことです。